秋⽥ 浩之（あきた・ひろゆき）

　　

⽇本経済新聞コメンテーター

国内外の外交、安全保障問題のエキスパート。北京（94～98年）、ワシントン（02～06年）に駐在し、政治部では首相官邸、外務省、自民党を担当した。現在、定期論評コラムを担当。頻繁に国際会議に参加し、海外の人脈も豊富。16年秋には英フィナンシャル・タイムズ紙の論説委員会に勤務し、社説を執筆した。著書に『暗流　米中日外交三国志』（08年）、『乱流　米中日安全保障三国志』（16年）。国際情勢の分析、論評コラムなどで18年度ボーン・上田記念国際記者賞。

畔蒜　泰助（あびる・たいすけ）

　　　

笹川平和財団　主任研究員

1969年生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒。モスクワ国立国際関係大学国際関係学部修士。東京財団研究員兼政策プロデューサー、国際協力銀行モスクワ駐在員事務所上席駐在員等を経て現職。専門はロシアを中心とするユーラシア地政学、ロシア国内政治。露ヴァルダイ・クラブのメンバー。著書に『「今のロシア」がわかる本』（三笠書房・知的生きかた文庫）、『原発とレアアース』（共著、日経プレミアムシリーズ）、監訳書に『プーチンの世界』（新潮社）がある。

飯田 将史（いいだ・まさふみ）

　　

防衛省防衛研究所　中国研究室長

1972年生まれ。慶應義塾大学修士（政策・メディア論）、スタンフォード大学修士（東アジア論）。米海軍大学中国海事研究所客員研究員（2014年）。専門は中国の外交・安全保障政策、東アジアの国際関係。著書に『海洋へ膨張する中国』（角川SSC新書、2013年）、「共著に『中国は「力」をどう使うのか』（一藝社、2022年）、『習近平「新時代」の中国』（アジア経済研究所、2019年）など。

宇佐美 正行（うさみ・まさゆき）

　　

金沢工業大学　国際学研究所長、教授

１９５８年生まれ。早稲田大学法学部卒。青山学院大学大学院国際政治経済学研究科修了（国際政治学修士）。１９８２年参議院事務局入局。参議院参事、法制局参事、常任委員会調査員を経て、２００７年外交防衛委員会調査室首席調査員、２０１１年第一特別調査室長、２０１４年外交防衛委員会専門員・調査室長を歴任。この間、有事法制、安保関連法制、TPP協定などの国会審議の調査業務を担当。２０１８年退職後、金沢工業大学客員教授を経て、同大学国際学研究所長・明倫館教授に就任。主な著作に『安全保障と国際関係』（共著、内外出版）、『海洋と国際関係』（共著、内外出版）、『パンデミック対応の国際比較』（共著、東信堂）などがある。

大澤 傑（おおさわ・すぐる）

　　

愛知学院大学　文学部英語英米文化学科　講師

1987年愛知県生まれ。防衛大学校総合安全保障研究科後期課程卒業。博士(安全保障学)(大学改革支援・学位授与機構)。防衛大学校総合安全保障研究科特別研究員、駿河台大学法学部助教を経て現職。他に防衛大学校国際関係学科などで非常勤講師を務める。専門は、体制変動論と政治体制論を中心課題に、権威主義国家や小国の内政と外交の相互関係について。主著に、『独裁が揺らぐとき―個人支配体制の比較政治』（ミネルヴァ書房、2020年）などがある。
https://synodos.jp/opinion/international/28311/

大場 紀章（おおば・のりあき）

　　

エネルギーアナリスト
ポスト石油戦略研究所代表

1979年生まれ。京都大学理学部化学科卒。同大学理学研究科博士課程単位取得退学。民間シンクタンク勤務を経て現職。株式会社JDSCフェロー。PHP総研客員研究員。経済産業省「クリーンエネルギー戦略検討合同会合」委員。専門は、化石燃料供給、エネルギー安全保障、次世代自動車技術、物性物理学。著書に『シェール革命　-経済動向から開発・生産・石油化学』（共著、エヌティー・エス）等。

奥山 真司（おくやま・まさし）

　　

国際地政学研究所　上席研究員

1972年、横浜市生まれ。 カナダのブリティッシュ・コロンビア大学を卒業。英国レディング大学大学院で修士号（MA）と博士号（PhD）を取得。戦略学博士。

折木 良一（おりき・りょういち）

　　

元統合幕僚⻑

1950年熊本県生まれ。72年防衛大学校卒業後、陸上自衛隊に入隊。第九師団⻑、中部方面総監、陸上幕僚⻑、統合幕僚⻑を歴任。12年に退官後、防衛大臣補佐官・政策参与、国家安全保障局特別顧問、宇宙政策委員会委員などを歴任。著書に、『国を守る責任 自衛隊元最高幹部は語る』(PHP新書)、『自衛隊元最高幹部が教える経営学では学べない戦略の本質』(KADOKAWA)、『日本人のための軍事学』共著(角川新書)がある。

柿原 国治（かきはら・くにはる）

　　

航空開発実験集団司令官、空将

1964年生まれ。防衛大学校卒、筑波大学院地域研究修士、米国防大学国家安全保障戦略修士。財団法人世界平和研究所主任研究員、航空自衛隊幹部学校長等を経て現職。著作に、『弾道ミサイル防衛入門』（金田秀昭著、執筆参加、かや書房）、「安定の鍵としての対中カウンター・バランス―柔軟抑止・同盟抑止の実効性向上に向けての一考察」（『アジア研究』Vol60(2014)NO.4）、「米国の戦略岐路と新相殺戦略」（『海外事情』2015年2月号）等。

小林 周（こばやし・あまね）

　　

日本エネルギー経済研究所　主任研究員

専門はリビアを中心とした中東・北アフリカ地域の現代政治、国際関係論、エネルギー地政学。慶應義塾大学大学院にて修士号・博士号（政策・メディア）取得。米国・戦略国際問題研究所（CSIS）エネルギー・国家安全保障部、日本国際問題研究所などを経て、日本エネルギー経済研究所中東研究センター入所。2021年4月から2023年4月まで在リビア日本大使館にて書記官として勤務。編著に『アジアからみるコロナと世界』（毎日新聞出版、2022年）、主な共著に『紛争が変える国家』（岩波書店、2020年）、『アフリカ安全保障論入門』（晃洋書房、2019年）など。

坂本 正弘（さかもと・まさひろ）

　　

⽇本国際フォーラム　上席研究員

東京大学卒業後、経済企画庁へ入省。退官後は、神戶市外語大学及び中央大学で国際関係論の教鞭を執る。現在は、日本国際フォーラムの上席研究員として活躍。主要な著書に『パックス・アメリカーナと日本』『中国・分裂と膨張の3000年』『新しい国際関係論』『図説・20世紀の世界』『パックス・アメリカーナの国際システム』など。最近の論文に「トランプ政権一年半―二国間交渉の功罪」「中国・新常態の不均衡-過剰貯蓄の矛盾」など、米中関係・国際関係の論文多数。

佐藤　丙午（さとう・へいご）

　　

拓殖大学
海外事情研究所所長・国際学部教授

1966年、岡山県生まれ。博士（法学／一橋大学）。防衛庁防衛研究所主任研究官、拓殖大学海外事情研究所教授を経て現職。この間、経済産業省産業構造審議会貿易経済協力分科会安全保障貿易管理小委員会委員、外務省参与等も務める。国際安全保障学会理事、日本安全保障貿易学会副会長。専門は、国際政治学、安全保障、アメリカ政治、日米関係、軍縮核不拡散、防衛産業、輸出管理。【著作】『自立型致死性無人兵器システム（LAWS）』（国際問題・2018年6月号）、『中間選挙後の米国の外交・安全保障政策』（立教アメリカン・スタディーズ、2016）、『日米同盟とは何か』（共著、中央公論新社、2011年）、『現代国際関係入門』（ミネルヴァ書房、2012年）

鈴来 洋志（すずき・ひろし）

　　

偕行社安全保障研究委員会　研究員
元韓国防衛駐在官、元陸将補

専門は朝鮮半島の軍事。1984年防衛大学校(電気工学)卒業後、陸上自衛隊に入隊。韓国防衛駐在官、幹部学校戦略教官室⻑、情報本部部員、第六師団幕僚⻑などを歴任。この間、韓国陸軍大学正規課程卒業、防衛研究所一般課程修了、統幕学校特別課程修了。2017年退官後、偕行社安全保障研究委員会で朝鮮半島の軍事情勢に関する研究に従事する傍ら、「現代戦研究会」座⻑として活動、機関誌「偕行」に研究成果を掲載。防衛大学校防衛学、陸上自衛隊情報学校にて講師。最近の論考として、軍事研究2023年3月号「ロシアのウクライナ侵攻と北朝鮮の軍事活動との関連性」、月刊「JADI」2022年9月号「バイデン大統領の韓国訪問にみる米韓安保関係」、機関誌「偕行」令和4年9・10月号「朝鮮半島の最新情勢―米韓共同宣言を焦点として」、「Voice」2022年5月号「軍事地政学的にみた朝鮮半島」などがある。

田中 浩一郎（たなか・こういちろう）

　　

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科　教授

在イラン日本国大使館専門調査員、外務省国際情報局専門分析員、国際連合アフガニスタン特別ミッション政務官、一般財団法人日本エネルギー経済研究所常務理事兼中東研究センター⻑などを歴任。経済産業省臨時政策アドバイザー。専門はイランを中心とする⻄アジア地域の国際関係とエネルギー安全保障。

中澤 信一（なかざわ・しんいち）

　　

防衛⼤学校戦略教育室　准教授　２等海佐

防大28期、国際関係論専攻。卒業後は海上自衛隊に入隊。主として艦艇勤務を中心に、掃海母艦「うらが」等３隻の艦艇長や掃海隊司令の海上部隊指揮官、幕僚、防大首席指導教官等を経て、現在は再び母校防衛大学校に戻り防衛学准教授として後輩の育成に携わる。
2001年には防衛省海上幕僚監部運用課兼運用局員として「えひめ丸」にかかる潜水艦救難艦派遣に関して防衛大臣を直接補佐するとともに、9.11後のカラチ人道支援物資輸送では内閣府と調整。インド洋派遣艦艇活動中は海幕Crisis Action Team(CAT)の直長等、自衛隊激動期を部隊運用の中枢で勤務。また、総務省に出向（併任）福岡県苅田港における遺棄化学弾の処理業務を担当。防衛省海上自衛隊における幅広い知識と実績が認められ、定年後も再任用自衛官として現職にある。

部谷 直亮（ひだに・なおあき）

　　

慶應義塾⼤学SFC研究所　上席所員

成蹊大学法学部政治学科卒業、拓殖大学大学院安全保障専攻修士課程（卒業）、拓殖大学大学院安全保障専攻博士課程（単位取得退学）。財団法人世界政経調査会 国際情勢研究所研究員等を経て現職。他に一般社団法人ガバナンスアーキテクト機構上席研究員。 専門は米国政軍関係、同国防政策、日米関係、安全保障全般。
現代ビジネス、JBpress、プレジデント、文春オンライン、幻冬舎、論座等に定期・不定期寄稿。 著書に『「新しい戦争」とは何か』ミネルヴァ書房、２０１６年（共著）、『「技術」が変える戦争と平和』芙蓉書房、２０１８年（共著）。

古澤 忠彦（ふるさわ・ただひこ）

　　

元海上自衛隊　海将

昭和39年（1964）防衛大学校（電気工学）卒　海上自衛隊入隊
舞鶴地方総監、統幕事務局⻑、横須賀地方総監
平成10年（1998）退官

本多 倫彬（ほんだ・ともあき）

　　

一般財団法人キヤノングローバル戦略研究所
主任研究員

民間コンサルティング会社勤務を経て、慶應義塾大学政策・メディア研究科後期博士課程を修了。博士（政策・メディア）。現在は大学で教鞭をとるほか、海上自衛隊幹部学校で教官を務める。専門は、日本の平和構築政策を中心課題に、政策過程研究、国際協力論、平和構築論や日本の対外政策研究。

主要業績
・日下部尚徳、本多倫彬、小林周、髙橋亜友子編『アジアからみるコロナと世界 我々は分断されたのか』（毎日新聞出版、2022年）。
・本多倫彬『平和構築の模索―自衛隊PKO派遣の挑戦と帰結』（内外出版、2017年）。
・本多倫彬「民主党政権による国際平和協力の再評価」（『年報政治学』2020年Ⅰ号、2020年6月）。
・本多倫彬「JICAの平和構築支援の史的展開（1999-2015）：日本流平和構築アプローチの形成」（『国際政治』第186号、2017年1月）。
また、シノドス・ジャーナルにて特集「安全保障をみるプリズム」の編集委員を務め、「安全保障論」の対外発信に努めている。
https://synodos.jp/authorcategory/anzenhosho

道下 徳成（みちした・なるしげ）

　　

政策研究大学院大学（GRIPS）
理事・副学長・教授

安全保障・国際問題プログラム/海上保安政策プログラム/戦略研究プログラムディレクター
ジョンズ・ホプキンス大学(SAIS)博士(国際関係学)。内閣官房副⻑官補付参事官補佐、防衛省防衛研究所主任研究官などを歴任。専門は安全保障論、日本の安全保障・外交政策。著書にLessons of the Cold War in the Pacific: U.S. Maritime Strategy, Crisis Prevention, and Japanʼs Role (Woodrow Wilson Center, 2016) (co-authored with Peter M. Swartz and David F. Winkler) および『北朝鮮瀬戸際外交の歴史、1966〜2012年』ミネルヴァ書房、2013年がある。

峯村 健司（みねむら・けんじ）

　　

青山学院大学　客員教授
キヤノングローバル戦略研究所　主任研究員

中国総局員（北京勤務）、アメリカ総局員（ワシントン勤務）、編集委員などを経て現職。15年間にわたり台湾有事を研究。中国軍の内部文書や米中両軍の当局者への取材に基づく分析には定評。中国軍の空母建造計画のスクープで国際報道で優れた成果を上げた記者に贈られる「ボーン・上田記念国際記者賞」を受賞（2010年度）。

謎の講師

経歴・職業等、セミナー当日まで非公開