相澤 李帆（あいざわ・りほ）

　　

防衛研究所　理論研究部研究員

専門は米国の対中政策。

学習院女子大学国際文化交流研究科（2016-2020）修了、ジョージ・ワシントン大学エリオット国際関係大学院（2018-2023）修了。

ハドソン研究所リサーチ・インターン（2018-2019）、パシフィック・フォーラム、ヤング・リーダーズ・プログラム（2019-）、平和・安全保障研究所日米パートナーシップ・プログラム（2021）、ジョンズ・ホプキンス大学SAISライシャワー東アジア研究所ポリシー・リサーチ・フェロー（2021）等を経て現職。2023年度防衛政策局インド太平洋地域参事官付にてASEANと太平洋島嶼国向けのスピーチライター・ポリシーアドバイザーを兼任。

畔蒜 泰助（あびる・たいすけ）

　　

笹川平和財団　上席研究員

1969年生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒。モスクワ国立国際関係大学国際関係学部修士。東京財団研究員兼政策プロデューサー、国際協力銀行モスクワ駐在員事務所上席駐在員等を経て現職。専門はロシアを中心とするユーラシア地政学、ロシア国内政治。露ヴァルダイ・クラブのメンバー。著書に『「今のロシア」がわかる本』（三笠書房・知的生きかた文庫）、『原発とレアアース』（共著、日経プレミアムシリーズ）、監訳書に『プーチンの世界』（新潮社）がある。

飯田 将史（いいだ・まさふみ）

　　

防衛省防衛研究所　理論研究部長

1972年生まれ。慶應義塾大学修士（政策・メディア論）、スタンフォード大学修士（東アジア論）。米海軍大学中国海事研究所客員研究員（2014年）。専門は中国の外交・安全保障政策、東アジアの国際関係。著書に『海洋へ膨張する中国』（角川SSC新書、2013年）、「共著に『中国は「力」をどう使うのか』（一藝社、2022年）、『習近平「新時代」の中国』（アジア経済研究所、2019年）など。

大場 紀章（おおば・のりあき）

　　

エネルギーアナリスト
ポスト石油戦略研究所代表

1979年生まれ。京都大学理学部化学科卒。同大学理学研究科博士課程単位取得退学。民間シンクタンク勤務を経て現職。株式会社JDSCエグゼクティブフェロー。PHP総研客員研究員。経済産業省「クリーンエネルギー戦略検討合同会合」委員。専門は、化石燃料供給、エネルギー安全保障、次世代自動車技術、物性物理学。著書に『シェール革命　-経済動向から開発・生産・石油化学』（共著、エヌティー・エス）等。

奥山 真司（おくやま・まさし）

　　

国際地政学研究所　上席研究員

1972年、横浜市生まれ。 カナダのブリティッシュ・コロンビア大学を卒業。 英国レディング大学大学院で修士号（MA）と博士号（PhD）を取得。戦略学博士。独自のインテリジェンス力で各種メディアで積極的に活躍している唯一の地政学者であり、新たな国家戦略論を展開する。著書に『地政学･アメリカの世界戦略　地図』『ビジネス教養 地政学（サクッとわかるビジネス教養）』、訳書に『中国4.0』『デンジャー・ゾーン　迫る中国との衝突』等多数。

小谷 賢（こたに・けん）

　　

日本大学危機管理学部　教授

京都大学大学院人間・環境学研究科博士課程修了。英国王立防衛安保問題研究所（RUSI）客員研究員、防衛省防衛研究所主任研究官などを経て現職。専門はインテリジェンス研究、イギリス政治外交史。 著書に 『日本インテリジェンス史』（中公新書　2022年）、『日英インテリジェンス戦史』（2019）、『モサド』(2018、ともにハヤカワ・ノンフィクション文庫)、『日本軍のインテリジェンス』（講談社選書メチエ、2007）ほか。訳書にサミュエルズ『特務（スペシャル・デューティー）』（日本経済新聞出版、2020）など。

坂梨 祥（さかなし・さち）

　　

日本エネルギー経済研究所中東研究センター　研究理事、センター長

東京大学総合文化研究科国際社会科学専攻修士号取得。在イラン日本国大使館専門調査員を経て、2005年に東京大学大学院総合文化研究科博士課程を単位取得退学後、日本エネルギー経済研究所中東研究センターに入所。ガルフ・リサーチ・センター（ドバイ）客員研究員などを経て、2019年より現職。専門はイラン現代政治。

坂本 正弘（さかもと・まさひろ）

　　

⽇本国際フォーラム　上席研究員

東京大学卒業後、経済企画庁へ入省。退官後は、神戶市外語大学及び中央大学で国際関係論の教鞭を執る。現在は、日本国際フォーラムの上席研究員として活躍。主要な著書に『パックス・アメリカーナと日本』『中国・分裂と膨張の3000年』『新しい国際関係論』『図説・20世紀の世界』『パックス・アメリカーナの国際システム』など。最近の論文に「トランプ政権一年半―二国間交渉の功罪」「中国・新常態の不均衡-過剰貯蓄の矛盾」など、米中関係・国際関係の論文多数。

佐藤 丙午（さとう・へいご）

　　

拓殖大学
海外事情研究所所長・国際学部教授

1966年、岡山県生まれ。博士（法学／一橋大学）。防衛庁防衛研究所主任研究官、拓殖大学海外事情研究所教授を経て現職。この間、経済産業省産業構造審議会貿易経済協力分科会安全保障貿易管理小委員会委員、外務省参与等も務める。国際安全保障学会理事、日本安全保障貿易学会副会長。専門は、国際政治学、安全保障、アメリカ政治、日米関係、軍縮核不拡散、防衛産業、輸出管理。【著作】『自立型致死性無人兵器システム（LAWS）』（国際問題・2018年6月号）、『中間選挙後の米国の外交・安全保障政策』（立教アメリカン・スタディーズ、2016）、『日米同盟とは何か』（共著、中央公論新社、2011年）、『現代国際関係入門』（ミネルヴァ書房、2012年）、『 INF条約と軍備管理軍縮の将来 』（2019年1月海外事情） 、「エコノミック・ステートクラフト（Economic Statecraft）の理論と現実」『国際政治』2022年2月 14‐28

鈴来 洋志（すずき・ひろし）

　　

（公財）陸修偕行社現代戦研究会　座長

専門は朝鮮半島の軍事。

1984年に防衛大学校卒業後、陸上自衛隊に入隊。第１混成群長（沖縄）、第六師団幕僚長（山形）などを歴任。2017年に退官（陸将補）後は、陸修偕行社で現代戦研究会を主宰。オンラインアカデミーＯＡＳＩＳ講師。日本安全保障戦略研究所研究員。安全保障の語り場「神楽坂Cafe」マスター。

著作として（株）PHP研究所「国防の地政学（共著）」、Amazon「現代戦研究２０２４（共著）」。最近の論考として、「世界の艦船」2025年7月号「進化する通常動力潜水艦⑨北朝鮮」、「軍事研究」2025年4月号「尹大統領の非常戒厳令、失敗の理由」などがある。

田上 英樹（たがみ・えいき）

　　

地経学研究所　客員研究員

2024年５月より地経学研究所にて現職

早稲田大学政治経済学部政治学科卒業後、1992年に総合商社入社。海外における事業投資審査、国内外与信取引審査、国内外不動産事業審査、カントリーリスク分析、取引先格付、業界分析、産業メガトレンド分析、国内事業戦略、海外拠点戦略等を担当し、2021年より経済安全保障担当（経済安全保障コーディネーター第１期 修了）。
2006年から2017年の11年間、総合商社シンクタンクにて、全事業分野に亘る業界分析業務に従事し、特にValue-Chain分析を専門とする。

2015年、東京大学Executive Management Program 第12期修了
2015年～2017年、科学技術振興機構　低炭素社会戦略センター事業評価委員
2017年、文部科学省ナノテクノロジー・材料分野の研究開発戦略検討作業部会（第3回）にて「2050年に向けた産業メガトレンド」を提言。

中澤 信一（なかざわ・しんいち）

　　

防衛⼤学校戦略教育室　准教授　２等海佐
〔令和８年９月４日最終任期満了〕

防大28期、国際関係論専攻。卒業後は海上自衛隊に入隊。主として艦艇勤務を中心に、掃海母艦「うらが」等３隻の艦艇長や掃海隊司令の海上部隊指揮官、幕僚、防大首席指導教官等を経て、現在は再び母校防衛大学校に戻り防衛学准教授として後輩の育成に携わる。
2001年には防衛省海上幕僚監部運用課兼運用局員として「えひめ丸」にかかる潜水艦救難艦派遣に関して防衛大臣を直接補佐するとともに、9.11後のカラチ人道支援物資輸送では内閣府と調整。インド洋派遣艦艇活動中は海幕Crisis Action Team(CAT)の直長等、自衛隊激動期を部隊運用の中枢で勤務。また、総務省に出向（併任）福岡県苅田港における遺棄化学弾の処理業務を担当。防衛省海上自衛隊における幅広い知識と実績が認められ、定年後も再任用自衛官として現職にある。

原田 大輔（はらだ・だいすけ）

　　

独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）
エネルギー事業本部　調査部長（併）企画調整部担当審議役

東京外国語大学インド・パーキスターン語学科卒業（1994～1995年インド・ウッタルプラデーシュ州アラーハーバード大学留学）。1997年、エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）の前身である石油公団へ入団。経済産業省資源エネルギー庁長官官房国際課への出向を経て、2006年からモスクワへ赴任。ロシア、旧ソ連圏及び北極域における上流開発プロジェクトの立ち上げに携わる。2012年、グープキン記念ロシア国立石油ガス大学経済経営学修士課程を修了。
現在、調査部長として世界の石油・天然ガス上流情勢に関する情報収集・分析・発信に当たる。特にロシア・北東アジア諸国・インドについて各地域の上流開発プロジェクトの経済性分析を行っている他、対露制裁に関する最新情勢と効果に関する調査、北極域（ロシア、ノルウェー、米国アラスカ州及びグリーンランド）の資源開発に関する情報を収集・分析し、政策当局及び日本企業に資する情報を発信。
主な著作に「北東アジアのエネルギー安全保障 東を目指すロシアと日本の将来」杉本侃編著（ERINA北東アジア研究叢書）、Polar Record「Behind the recent acceleration of the Arctic oil and gas development in Russia: Potential, ongoing projects and challenges (focusing on Yamal LNG and Arctic LNG-2)」（Cambridge University Press）、「エネルギー危機の深層～ロシア・ウクライナ戦争と石油ガスの未来」（ちくま新書）等がある。

シークレット講師　　　　

　　

※プロフィールは後日公開

　　

古澤 忠彦（ふるさわ・ただひこ）

　　

元海上自衛隊　海将

昭和39年（1964）防衛大学校（電気工学）卒　海上自衛隊入隊
舞鶴地方総監、統幕事務局⻑、横須賀地方総監
平成10年（1998）退官

本多 倫彬（ほんだ・ともあき）

　　

一般財団法人キヤノングローバル戦略研究所
主任研究員

民間コンサルティング会社勤務を経て、慶應義塾大学政策・メディア研究科後期博士課程を修了。博士（政策・メディア）。現在は大学で教鞭をとるほか、海上自衛隊幹部学校で教官を務める。
専門は、日本の平和構築政策を中心課題に、政策過程研究、国際協力論、平和構築論や日本の対外政策研究。
主要業績
・本多倫彬「集団的自衛権と国際安全保障」佐藤史郎・川名晋史・上野友也・齊藤孝祐・山口航編著『日本外交の論点〔新版〕』（法律文化社 2024年）。
・日下部尚徳、本多倫彬、小林周、髙橋亜友子編『アジアからみるコロナと世界 我々は分断されたのか』（毎日新聞出版、2022年）。
・本多倫彬『平和構築の模索―自衛隊PKO派遣の挑戦と帰結』（内外出版、2017年）。
また、シノドス・ジャーナルにて特集「安全保障をみるプリズム」の編集委員を務め、「安全保障論」の対外発信に努めている。
https://synodos.jp/authorcategory/anzenhosho

道下 徳成（みちした・なるしげ）

　　

政策研究大学院大学（GRIPS）
理事・副学長・教授

専門は安全保障論、日本の安全保障・外交政策。防衛省防衛研究所主任研究官、内閣官房副長官補付参事官補佐などを歴任。著作に Lessons of the Cold War in the Pacific: U.S. Maritime Strategy, Crisis Prevention, and Japanʼs Role (Woodrow Wilson Center, 2016) (co-authored with Peter M. Swartz and David F. Winkler) および『北朝鮮瀬戸際外交の歴史、1966〜2012年』ミネルヴァ書房、2013年がある。ジョンズ・ホプキンス大学（SAIS）博士（国際関係学）。

山崎 幸二（やまざき・こうじ）

　　

前統合幕僚長
笹川平和財団上席フェロー

防衛大学校卒、米国国防大学国家安全戦略修士。陸上幕僚長、統合幕僚副長、北部方面総監、第９師団長等を歴任。統合幕僚長(2019-2023年)として国内外の自衛隊の運用を担任するとともに、2022年に策定された国家安全保障戦略等安保関連３文書の作成に従事。現在、三井住友海上火災保険株式会社顧問、防衛省顧問、防衛省の「防衛力の抜本的強化に関する有識者検討会」及び「自衛隊の人的基盤強化に関する有識者検討会」の委員、日本地雷処理を支援する会会長、笹川平和財団上席フェロー。

謎の講師Ａ

経歴・職業等、セミナー当日まで非公開

謎の講師Ｂ

経歴・職業等、セミナー当日まで非公開

謎の講師Ｃ

経歴・職業等、セミナー当日まで非公開